投資信託のリスクとリターン

リスクとリターンの関係

期待する収益と期待に反する損失の「幅」のことを「リスク」いいます。つまりリスクとリターンは表裏一体の関係にあり、リスクを小さくしようとすると期待される収益は限られ、利益を追求するとその分のリスクは大きくなります。

期待どおりの運用ができれば収益を得ることができますが、期待に反して損失を被った場合、投資元本を割り込む(元本割れする)ことがあります。

値動きの要因

投資信託には値動きがありますが、要因は大きく分けて以下の3つとなります。

安定的な資産づくりをするには

下図はすべて年平均リターンが5%のシミュレーションです。年平均リターンが同じでも価格の振れ幅が大きくなるほど、長期的に効率のよい資産づくりは難しいようです。
安定的な資産づくりの方法として、価格変動(リスク)の小さい資産に投資するという選択肢があります。

リスクとの上手な付き合い方

①「資産分散」複数の異なる金融商品を組み合わせる

一般的には、投資する資産の種類を増やすほど、一度に値下がりする危険性は小さくなるといわれています。ひとつの資産が値下がりしても、残りの資産が順調ならば、その分をカバーすることができるからです。

「卵はひとつのカゴに盛るな」という格言がありますが、資産運用にあたってはひとつの資産に集中せず、いくつかの資産に分散させた方がよいという教えです。

②「時間分散」投資信託を購入する時期を分散

安い時に買って高い時に売ることが理想ですが、なかなかうまくできるものではありません。
投資時期を分けることで、一度に購入するよりも平均購入単価を安定させる効果が期待できます。

【投資信託を購入した場合の例(毎月10,000円ずつ4回購入した場合)】
  • 上記の数字はあくまで仮定であり、将来の成果を約束するものではありません。また、単純化のために極端な値動きで説明しています。
  • 「時間分散」投資は将来の収益を約束したり、相場下落時における損失を防止するものではありません。相場が上昇し続ける場合など、時間分散投資が全ての状況によって一括投資よりも優れているものではありません。
  • 算出にあたっては、購入時の手数料・税金・分配金等を考慮していないため実際の投資とは異なります。
ドル・コスト平均法

投資信託など価格が変動する商品を一定金額購入していくと、基準価額が低い時には多くの数量(口数)に、基準価額が高い時は少ない数量(口数)に投資することになります。この結果、毎月同じ数量(口数)を購入する場合に比べ、平均購入単価を低く抑えることが期待できます。まとまった資金を投資する場合も、一括投資するのではなく、時間を分散して投資することにより、高値づかみのリスクを低く抑えることが期待できます。

③「長期投資」長い目でみた運用

投資信託は、長期保有を前提として運用しています。株式も債券も価格変動は避けられませんが、短期の値動きの幅にふり回されずに、長い期間で保有すると一般的にリスクを抑えることができるといわれています。

長期投資の運用成果
  • 上記はあくまでシミュレーションであり、将来の投資成果を予想・保証するものではありません。
  • 日本株式、海外株式といった具体的な指数等への言及は、あくまで例示のために行っているものであり、金融庁が具体的な指数やそうした指数を用いた商品等への投資を推奨するものではありません。
    出典:金融庁「NISA早わかりガイドブック」
投資信託についてご確認ください
  • 投資信託は預金や保険契約と異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護対象にはなりません。また銀行で取扱う投資信託は投資者保護基金の対象となりません。(設定前の資金は販売会社のリスクを伴います。)
  • 投資信託はクーリングオフ対象外です。
  • 投資信託は、元本および分配金が保証されている商品ではありません。投資信託には元本割れのおそれがあります。
    株式・債券などの価格変動を伴う有価証券(外貨建資産は為替変動リスクも含みます。)に投資をするため、運用実績は市場環境により変動し、元本割れの可能性があります。また、発行体の信用状況などの変化により有価証券の価値も増減するため、元本割れのリスクがあります。詳しくは各商品の目論見書および投資信託説明書(交付目論見書)補完書面を十分お読みください。
  • 投資信託の運用における損益は投資信託をご購入されたお客さまに帰属します。
  • 信託財産の設定および運用の指図は委託会社が行い、また保管、管理は受託会社が行います。
  • 投資信託にはお申込やご解約ができない期間を設けているものもあります。
  • 投資信託には以下の手数料などをお客さまにご負担いただきます。詳しくは目論見書、投資信託説明書(交付目論見書)補完書面を十分お読みください。
    購入時

    販売手数料 購入金額の最大3.85%

    • お申込金額は「購入金額(基準価額×申込口数)+販売手数料(税込)」となります。
    • 購入時に販売手数料とは別に信託財産留保額が加算される商品もございます。
    運用期間中

    信託報酬 純資産総額に対して最大年率2.42%
    その他の費用(監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の費用など)

    • 運用期間に発生するその他の費用の実費をお客さまに間接的にご負担いただきます。なお、これらの費用は運用に伴い生じる費用のため、あらかじめ定められた料率を表示することができません。
    換金時

    信託財産留保額 :換金ご請求時の翌営業日の基準価額×最大0.5%
    換金手数料:一万口当り 最大110円

  • 本資料は金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
  • なお、ご購入にあたっては、目論見書、投資信託説明書(交付目論見書)補完書面をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

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